『DIRECT CASH』はオプトインアフィリエイトなのか?徹底検証

DIRECT CASH副業
DIRECT CASH

はじめに

どうもこんにちは。
管理人だめすけです。

沖縄以外の9都道府県に発出していた緊急事態宣言が解除されました。

正直な感想を言うと、管理人的には「えっ、今解除しちゃうの!?」という感じです。

このタイミングで解除しないと東京オリンピックの開催も危うくなるという、政治的な判断なのかもしれませんが、どうにも対策が後手に回ってしまっているように感じます。

新型コロナウイルスには東京オリンピックもクソもないわけで、この判断がマイナスに転ばないことを願うだけです。

さて、今回は『DIRECT CASH(ダイレクトキャッシュ)』という商材について取り上げたいと思います。

この商材って本当に稼げるの?と、疑問に思い調べられたかたが当サイトに起こしいただいていると思います。そんな皆様のお力になれましたら幸いです!

結論から言うと、当サイトで取り扱う商材は、参加者の多くが何らかの後悔をしていることが多いです。当サイトを運営するきっかけも管理人が情報商材で失敗したことが動機となっておりますので・・・。

どうか皆さま方が副業を始める際には、慎重にご判断いただけますよう願っております。

免責事項

当ブログ内で掲載された情報は、管理人が検証と第三者の口コミを元に判断した個人的意見です。対象となるオファーや販売企業を不当に貶める意図はございませんし、またそのような行為に加担する意図もありません。掲載に当たり十分に注意・確認をしておりますが、コンテンツ等の内容が正確であるかどうか、また最新のものであるかどうかは保証していません。
内容の更新などにより、本ブログで掲載している情報と差異がある可能性がございます。
また、当ブログの利用により発生したトラブル・不利益につきましては、一切の責任を負いかねます。何卒ご承知おきのうえ、当ブログを御覧くださいますよう宜しくお願い申し上げます。

つぎは、概要を見ていきます。

『DIRECT CASH』の概要

『DIRECT CASH』とは

それではまずは『DIRECT CASH』の概要を見ていきましょう。

・300件を超える成功実績
・最短翌日入金
・誰でも簡単でラクラク操作が可能
・1日88,000円が自動で振り込まれる

誰でも簡単でラクラク操作が可能」で「1日88,000円が自動で振り込まれる」とかもう最高な副業ですね。

この内容ならラクラクと本業の収入を越えてしまいそうです。

これが本当なら明日から始めたいくらいですね!

しかし、本当にそんなビジネスが存在するのでしょうか?

疑うのは良くないですが、どうにも美味しい話しすぎて不安になってしまいますよね。

そんなわけで今回のオファーも張り切って検証していきたいと思いますので、最後までお付き合いくださいませ!

それでは次に「特商法」を確認していきましょう。

『DIRECT CASH』の特定商取引法(特商法)に基づく表記について

特商法とは

特定商取引法は通称「特商法」と略されることが多いです。
皆さんも副業情報を調べる際に「特商法」という言葉を目にすることが多いかと思います。
インターネット上での取引きには、必ず事業者名、代表者名、住所、連絡先などの表記が義務づけられております。その根拠となるのが「特商法」です。

特商法に基づく表記を確認

販売者記載なし
運営統括責任者名記載なし
所在地記載なし
電話番号記載なし
Eメールアドレス記載なし

今回は「全て」の記載がありませんでした。
会社として運営している以上は必ず必要になるものなんですが、どうして記載がないのか気になりますね。

仮に記載漏れだとしても見過ごせないマイナスポイントです。

「特定商取引法に基づく表記」を確認するだけで、以下のトラブルを防げる可能性が格段に上がります。

「特商法」は消費者を守る重要な法律ですので、この表記がきちんと表記されているか否かで企業の遵法精神が高いかどうかを判断することができます。記載がない場合はトラブルが発生した際に逃げられる恐れがあり、そうなると投資した大切な資産や個人情報を取り返すのは極めて困難になります。

残念ながら今回の案件は遵法精神は高いとは言えないようですが、こういったオファーは本当に多いのが現状です。

しっかりと見極めていきましょう。

さて、次は会社の法人登録情報を確認していきましょう。

「DIRECT CASH」の販売会社について

法人登録は?

それでは法人登録がきちんとされているかの確認をしていきましょう。

「ここまでしなくても・・・」と思われるかもしれませんが、過去オファーには「法人登録の記載住所が違う」などの悪質な例が多く存在しますので注意が必要です。

今回のオファーでは「特定商取引法に基づく記載」がありませんでしたので、残念ながら法人番号の確認が取れませんでした。

なぜ今回のオファーで法人情報が記載されていないのかは想像するしかありませんが、そもそも法人登録をしていないという可能性が高いと思われます。

日本では「会社法第49条」により、設立登記されてはじめて会社となりますので、登記をしていない企業は会社として認められていません。

企業でない団体からのオファーと考えると、参加するかは慎重に判断する必要があります。

次は『DIRECT CASH』を検証していきましょう。

『DIRECT CASH』の検証

それでは『DIRECT CASH』について検証していきましょう。

『DIRECT CASH』への登録

『DIRECT CASH』へ登録するにはLINEから友だち追加をする必要があります。

指示通りに友だち追加をすると「毎月80万円の受け取りを確定」させるための4つの準備として、

・アンバサダーと名乗る「富岡れな」への友だち登録
・「DIRECT CASH Plus」への友だち登録
・「DIRECT CASH」のピン留め
・コミュニケーションアプリ「TOUKU」のダウンロード

を要求されます。

これで毎月80万円が稼げるのなら安いものですが、この作業以外に具体的な行動の指示はありませんでした。

ここまで詳細がまったくないまま流されるように登録してしまいましたが、本当にキャッチコピーのように稼げるようになるのでしょうか?

『DIRECT CASH』副業の目的は!?

結論からいうと、『DIRECT CASH』のビジネスモデルで作業に真剣に取り組んだとしても、参加者が稼げるようにはなりません。

これはオプトインアフィリエイトという、登録した人に悪質なオファーを送りつける迷惑行為です。

オプトインアフィリエイトとは、悪徳アフィリエイターが悪質なASP(アフィリエイトサービスプロパイダー)と組んで個人情報の収集や高額な商品を売りつけてくる行為のことです。悪徳アフィリエイターが行う典型的な手口と言ってよく、個人情報を登録してしまった場合には損失しか生まれないと考えたほうが良いでしょう。

今回のオファーのように、次々と悪質なオファーを紹介して登録させることにより、アフィリエイト報酬を得る目的でもよく使われる手口です。

今回のオファーのように、

  • 1日「〇〇万円」が自動で振り込まれる
  • 登録の際に複数のLINEやアプリに登録をさせる

というような手口をみたら警戒したほうがよいでしょう。

こういった案件の場合、オファーへ勧誘した悪質アフィリエイターが儲かるだけで、作業に真剣に取り組もうとしている参加者が儲かることはありません。

悪質なアフィリエイターに大切な資産をしゃぶり尽くされてしまうだけですので、十分に気をつけてください。

では続いて口コミを見ていきましょう。

『DIRECT CASH』についての口コミ

さて、それでは『DIRECT CASH』の口コミを見ていきましょう。

口コミの検証をしたところ、あまり良い評判の口コミは見つかりませんでした。

  • オプトインアフィリエイトの可能性が高い
  • 詳細の説明がない

などといった口コミが多かったです。

今回のオファーには「特商法」に基づく記載がなかったこともあり、危険度が相当に高いオファーだと考えたほうが無難でしょう。

さらにオプトインアフィリエイトの可能性が高いという点を加味すると、残念ながらオススメできるポイントは一つもありません。

管理人としても、少しでも危険と思われた案件には近寄らないほうが良いと考えていますので、口コミの意見には概ね納得しています。

『DIRECT CASH』のまとめ

というわけで、『DIRECT CASH』のまとめです。

結論からいうと私は推奨できません!
以下がその理由です。

  • 「特商法」に基づく記載がない
  • 法人登録していない可能性がある
  • オプトインアフィリエイトの可能性が高い

今回のオファーはそもそも法人登録されていない可能性が高いのでオススメはできません。

こういったオファーでトラブルに遭遇した場合、参加者の多くが泣き寝入りになってしまうという現実があります。

残念なことですが、この世の中には他人の資産を騙し取ることをなんとも思わない人間が数多く存在します。

管理人もそんな人間に騙されてきた一人です。

あなたがそんな不幸に見舞われないためにも、管理人はこれからも警鐘を鳴らし続けていきます。

これを読むあなたに最適な稼ぎ方が見つかることを祈っています。

それでは今回はここまで!
最後までご覧いただきありがとうございました m(_ _)m

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