LINE副業のSTAGE(ステージ)は稼げる⁉口コミを徹底検証

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STAGE

どうもこんにちは。
管理人だめすけです。

つい先日ですが総務省が「2020年1月1日現在の日本人の総人口」を公表しました。
前年より50万5046人(0.40%)少ない1億2427万1318人で、11年連続で減少したとのことです。

人口減少については漠然とした認識はあったものの、いざこのようにデータで見ると受ける印象がかなり変わってくるように感じます。

このことから推察できることは、日本の仕組みはそのうち成り立たなくなるだろうということです。就業形態や年金の仕組みも今後10~20年で大きく変わる可能性があるように感じるのは私だけでしょうか?

そのような変革が起こったときに慌てないためにも副業についての知識はあるに越したことはないですよね!

さて今回は『STAGE(ステージ)』という商材について取り上げたいと思います。
まずは概要を見ていきましょう。

・ツールは完全無料
・スマホもしくはPCで指示通りに作業するだけ
・確実に資産を増やしていくことができる
・インターネット環境さえあれば出社必要なし
・月100万円を稼ぐことも可能

今回の案件もヨダレが出るくらい美味しそうなメリットばかりですね。

ただ、今までLINE副業でまともな案件をみたことがないので正直あやしさしかないというのが現状での本音です。

これが本当なら明日から始めたいくらいですけどどうなんでしょう。
それではまずは「特商法」から確認していきましょう。

特定商取引法に基づく表記

販売会社:記載なし
責任者名:記載なし
所在地:記載なし
連絡先:記載なし
URL:記載なし

はい、これは完全にアウトですね!

ここまで酷い表記はブログ初ですね。
逆にここまで来るといっそ清々しいくらいに感じます。

毎回くどいですが、「特商法」は本当に大事な部分なので書いていきます。

特定商取引法は通称「特商法」と略されることが多いです。
皆さんも副業情報を調べる際に「特商法」という言葉を目にすることが多いかと思います。

インターネット上での取引きには、必ず事業者名、代表者名、住所、連絡先などの表記が義務つけられております。その根拠となるのが「特商法」です。

つまり今回の案件において必要項目の記載が全てないということになります。完全に規約違反ですね!

消費者保護の観念が欠落していますので、明らかな問題点だといえるでしょう。

このように最低限の規約すら守れない案件は最大限に警戒しておくのが無難な判断です。

さて、次は商材について見ていきましょう。

商材『STAGE』とは

今回の商材『STAGE』には全くといって良いほど情報がありません。

説明の画像をみても「無料のツールを指示通り操作するだけ」としかありません。
「特商法」関連の杜撰と合わせて推察すると、今回のビジネスモデルは「客寄せ(オプトインアフィリエイト)」案件であると思われます。

登録者の個人情報を狙う悪質なオファーだといえるでしょう。

次に『STAGE』について検証していきましょう。

『STAGE』の検証

さて、それでは『STAGE』の検証をしてみましょう。

LPにメールアドレスを入力し、案内に従って進むと、「STAGE」というアカウント名で登録されるようです。

返信されてきた内容を抜粋すると、

  • 別オファーのサイトやアカウントへの案内
  • 上記の各サイト、アカウントへ遷移するためのリンク(URL添付)

が記載されており、また別のサイトへ登録をさせようというものでした。

これは詳細な情報が伏せられている状態で、別のサイトや別アカウントの登録を促していることから、悪質なアフィリエイターが関わっている可能性が高いと判断できるでしょう。

本案件だけでなく、どんなに美味しそうなことが書かれている案件でも、別サイトへ誘導された時点でブラウザバックするのが一番正しい行動であると進言いたします!

では次に口コミを見ていきましょう。

『STAGE』についての口コミ

さて、それでは『STAGE』の口コミはどうでしょうか。

残念ながら、「STAGE」についての口コミを探しましたが発見することはできませんでした。むしろ検索すると「STAGE」という名前を持つ別会社や別ブランドなどがヒットしてしまい、本案件の情報自体が見つけにくい状態でした。

普通SEO対策だと案件の表示を上位にすることが求められますが、本件のような悪質な案件の場合だと同名会社などの検索結果に紛れようとする場合があります。

今回も同様の理由であると考えられますので、非常に悪質な案件の可能性が高まりました。

『STAGE』のまとめ

というわけで、『STAGE』のまとめです。

結論からいうと私はまったく推奨できません!

「特商法」の記載がない時点で、法律を遵守するという観念が抜けています。仮に記載漏れに悪意がなかったとしても、そのような杜撰な対応をする業者の案件で成功する可能性は限りなく低いといえるでしょう。

世の中に出回っている副業案件やネットビジネスオファーは、残念ながら稼げないものがほとんどです。

残念ながらこれは事実です。

なので皆さまにはまず正しい情報を判断する目を養ったいただきたいと心から思っております。
当ブログの運営もそこが出発点になっております。

これからも皆さまに優良な情報を提示できるように頑張ります!

それでは今回はここまで!
最後までご覧いただきありがとうございました m(_ _)m

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